履歴書・職務経歴書の書き方について
本日も熊本経営サポート株式会社(税理士法人新日本)の採用サイトをご覧いただきありがとうございます。
当コラムでは、熊本市内の税理士事務所や税理士法人で働きたい方へ向けた内容を随時更新・公開しています。
未経験から税理士業界に挑戦する方にとって役立つ内容、試験勉強の息抜きになるような内容になればと思っています。
本年度の受験申込はお済みでしょうか?
本年度のスケジュールは以下の通りとなっています。
試験実施:令和6年8月6日~8月8日
合格発表:令和6年11月29日
各科目の試験日程は、
8月6日 簿記論。財務諸表論、消費税法又は酒税法
8月7日 法人税法、相続税法、所得税法
8月8日 国税徴収法、固定資産税、住民税又は事業税
試験勉強は皆さん頑張っていらっしゃることと思います。
試験勉強のコツについては過去コラムでも取り上げておりますので参照してみてください。
今回は試験勉強から少し離れて、転職活動時に必須の応募書類について少しお話してみたいと思います。
履歴書・職務経歴書の書き方
履歴書と職務経歴書は、転職・就職活動において、自分を売り込むための重要な書類です。
人事担当者・採用担当者は、これらの書類を最初に見て、応募者について判断します。
そのため、第一印象をアップさせるためには書き方に工夫が必要です。
<履歴書>
履歴書は、自分の基本的な情報を簡潔にまとめたものです。
記入漏れや誤字脱字がないように注意しましょう。また、写真を用意する場合は、明るく清潔感のある写真を用意しましょう。
※記入時のポイント
・誤字脱字がないように注意する
・(手書きの場合は)丁寧な字で記入する
・写真は明るく清潔感のあるものを選ぶ
・職務経歴書と内容を一致させる
誤字脱字がないようにするのはみなさんも十分気を付けられることと思います。
履歴書という重要な書類において誤字脱字が多いと、業務上でも同様のミスを頻発するのではないか?と判断されてしまいます。
同様に丁寧な字で書く、ということにも気を配りたいですね。
必ずしも綺麗な字である必要はありません(もちろん綺麗な字であることにこしたことはありませんが)。
雑に書かれた書類か、丁寧に書かれた書類なのかは人事・採用担当者から見ればすぐにわかってしまいます。
最近は履歴書・職務経歴書は手書きでなくてもOK、という場合もかなり多いと思います。
手書きで字を書くということ自体がだいぶ少なくなったように思いますが、実際の業務のシーンで手書きで字を書くこともゼロではありません。
特にお客様の目に触れるものは丁寧な字で書きたいものですね。
<職務経歴書>
職務経歴書は、これまでの職務経験を具体的に記述するものです。
自分の強みやスキルをアピールできるように、かつ分かりやすく読みやすい文章で書きましょう。
※記入時のポイント
・具体的な成果を記述する
・数字やデータを活用する
・読みやすい文章で書く
・職務経歴書と履歴書の内容を一致させる
具体的な成果の記述や、数字・データの活用はぜひ心がけたい点ですね。
「前職では○○をがんばりました」のような、あいまいな記述ではなく、
「どういうケースで、どのような工夫・行動をして、どれだけ(数字で明記)の成果があったのか」と書けるようにしましょう。
前回コラムで書いた「自己分析」をする際にこの部分をよく考えてみるといいでしょう。
数字というのは客観的な証拠になりますし、具体的に書くことでより相手に伝わりやすくなります。
そしてこれはそのまま業務をするうえでも有用かつ必須のスキルといえます。
履歴書・職務経歴書を書く際に共通するポイントとして、以下の点に気をつけましょう。
・応募先企業(税理士法人/税理士事務所)の求める人物像を意識する
・読みやすさを意識する
・誤字脱字がないように注意する
相手に伝わりやすいように読みやすく書くのは当然ですね。
同時に企業側が求めている人材がどのような人物像なのか、を意識して書くことも重要です。
求めている人物像にマッチしている部分が自分にあるのか無いのか、
どのような部分がマッチしていると言えるのか、よく考えながら書きましょう。
まとめ
今回は転職活動に必須な応募書類「履歴書・職務経歴書」の書き方についてお話ししました。
自分の転職活動の結果大きくかかわる重要な書類ですから、業務上の重要書類を作成するときのように、丁寧に準備をしましょう。
熊本経営サポート株式会社(税理士法人新日本)では、丁寧に仕事に向き合える方を歓迎します!
未経験だけど税理士業界に挑戦してみたい!という方からのエントリーもお待ちしております。
ぜひ一度当社へエントリーしてみてください!
この記事を書いた人
藤本尚士
熊本経営サポート株式会社 代表取締役。税理士。
大学卒業後、大学院に通いながら宅建業の代表取締役を経験し、大手税理士法人勤務を経て、税理士法人新日本九州中央事務所を開業。
経営者のサポートに積極的に取り組み、開業支援、税務調査などの対応を行い、熊本・玉名地域の発展に尽力している。